薄毛治療の医療機関(クリニック)の選び方

薄毛治療の医療機関(クリニック)を選ぶ場合、料金体系と契約内容、診療内容と実績、医師やスタッフの対応など、しっかりと調べたり見極めた上で受けることが重要です。

薄毛治療には、医療用医薬品の処方など、法律上、医療機関で医師が医療行為として行うこと以外には認められないことがあります。

医療機関でしか受けられない薄毛治療を受けたいと思ったら、当然ながら、そのクリニックなどが医療機関として認められているかどうか確認することが、基本中の基本といえます。

そのうえで、薄毛治療の医療機関の賢い選び方について、ここで詳しく取り上げていきます。

薄毛治療は全額自己負担が原則

薄毛治療は、公的健康保険が適用されない保険適用外の治療です。このため、治療費は全額自己負担(自費診療)となり、医療機関は法令上の規制を受ける範囲で、保険が適用されない治療(自由診療)を行うことになります。

日本の公的健康保険制度は国民皆保険を採用しており、病気やケガになった場合、医療機関に保険証を提示(=公的健康保険に加入していることの証明)することで、治療費を全額支払う必要は無く、何割かの自己負担の支払いで済む制度となっています。

公的健康保険は、自営業や無職の方などの国民健康保険(国保)、民間サラリーマンなどの健康保険(国保と区別するために社保、社会保険と呼ばれることがあります)、公務員や私立学校教職員などの共済組合、自衛官の自衛官診療証、船員の船員保険などがありますし、加入者本人の家族は扶養に入る制度があります。

どの公的健康制度の場合でも、保険診療の適用を受けることで、どこの病院・診療所に行ってもあまり変わらない治療費で済みますし、自己負担を抑えてもらうことができる制度となっています。

しかし、薄毛治療は、この公的健康保険制度の適用外です。これにより、本人は全額自己負担で支払う必要がある一方、医療機関は法令上の規制を受ける範囲で自由に料金を設定することができます。

医療機関の料金体系を確認しよう

薄毛治療は公的健康保険の対象外ということで、医療機関によってさまざまな料金プランが提示されています。保険適用外の自由診療であるため、法令上の規制を受ける範囲で、治療費や薬代などの料金設定には、医療機関ごとに大きな違いが見られます。

医療機関の薄毛治療にかかる費用には、初めての受診にかかる初診料、その後の受診ごとにかかる再診料、医薬品の処方料、医薬品自体の薬代、血液検査や遺伝子検査などの検査料、治療内容ごとの治療費、シャンプーや育毛剤などを使った場合の費用、そのほかさまざまな項目の治療費が挙げられます。

まずはこうした治療費に関わる項目と、それぞれの金額が明確に告知された医療機関を選ぶことが重要です。また、医療機関のなかには、初回のカウンセリングが無料で、本人の状況を聞き取った上で治療方針を決定する場合も多く見られます。

その一方、薄毛治療の医療機関では、受診ごとにその都度支払いを行う場合もあれば、治療内容に応じて複数の診療回数をまとめて契約する料金コースを設定する場合もあります。これは、診療回数ではなく、半年コースや1年コースといった治療期間で提示する医療機関もあります。

また、こうした包括的な料金コースの場合、前払いを採用する医療機関もあります。どの場合であれ、契約内容に加え、契約を解除したい場合に備えて解除の可否やその場合の条件をしっかりと確認しておくことが重要です。

薄毛治療が保険適用外ということは、それだけ医療機関も自由度が高いということです。自分が希望する診療内容を見極めるだけでなく、料金体系が明確かどうかや、治療をやめたいと思った場合の対応が定まっているかどうかを、きちんと確かめておきましょう。

自由診療は自己責任も伴う

医療機関で受ける薄毛治療は、公的健康保険が適用されず、全額自己負担となる一方、治療内容や料金プランの自由度が高く、さまざまな医療機関(クリニック)から選ぶことができるメリットもあります。

薄毛治療では、医療機関でしか行えない検査や医薬品の処方も受けられます。適切な検査と高い技量を持つ医師のもとで治療を受けることができれば、医学的な根拠に基づく発毛効果が十分に期待できます。

ところで薄毛治療の場合、日本では国の承認が無い医薬品が、ジェネリック医薬品も含め、海外では数多く流通しています。同じ成分を持つ薬でも、日本と海外の製品では濃度や使用方法の違いによって異なるものがあり、日本では未承認の薬が数多くあります。

日本では、未承認の薬を使うことは、公的保険の適用外であることから、適応外使用と呼ばれます。未承認の薬を処方すること自体は、他の法令に違反していない限りは、違法にはなりません。

ただし、未承認(つまり適用外使用)の薬は、重大なものを含む副作用や死亡に至った場合でも、医薬品副作用被害救済制度の対象にはなりません。有効性や安全性が定まっていない薬ですし、未承認の薬の広告なども禁止されています。

その一方、未承認の薬を、直接自分で個人輸入したり、個人輸入の代行業者を利用して入手する方も少なくありません。気軽に手に入り、医療機関にかかる必要も無いことから、簡単だし安く済むと思って購入する方が多く見られます。

しかし、こうした個人輸入の薬は、偽物も数多く流通しています。また、たとえ正規品を入手できたとしても、使用容量や使用回数、本人の健康状態などに応じて、薬がどう作用するか、大きな個人差が見られます。

効果が強い薬というものは、それだけ副作用のリスクも高まります。短期間で安く済む方法ばかりを追い求めることで、重大な副作用を招く可能性の高い危険性を抱えることは、絶対に避けるべきことだといえます。

医療機関で行う薄毛治療は安いとはいえませんし、ある程度長い期間取り組んでいくことになります。その一方、医薬品は医師からの処方に基づいて受けることができますし、処方後の経過を観察してもらったり、健康管理を受けることが可能です。

薄毛治療は公的保険の適用外ですから、そのぶんだけ治療内容の自由度が高く、患者には自己責任が伴います。その一方、安直な個人輸入に頼るよりも、専門知識を持った医師の指導のもとで、きちんとした医療機関を受診することがおすすめできます。

医療機関選びのポイントは

そこで重要なのが、薄毛治療の医療機関選びのポイントです。ここまでは、主に料金体系や契約の解約の場合の条件などを取り上げてきました。これに加え、やはり重視すべきは診療内容と実績、医師やスタッフの対応ということになると思います。

薄毛治療の医療機関には、薄毛治療を専門に受け付けるクリニックなどの医療機関と、皮膚科や内科の一般的な病院が薄毛治療にも対応する場合があります。

一般病院が薄毛治療を行う場合、検査や診察をあまり頻繁に行わず、処方される薬も発毛薬として認可された医薬品に限る場合が多く見られます。通院する回数が少なくて済み、比較的安く済むメリットがあるものの、効果判定や詳細な診察を通じた細かな健康管理が受けにくい点が挙げられます。

その一方、薄毛治療専門の医療機関は、さまざまな検査や診断、効果判定が受けられますし、多くの種類の医薬品が処方されることが多く見られます。費用が比較的高額になり、通院の頻度が高くなるものの、専門医による発毛効果の判断や健康管理を細かく受けられるメリットがあるといえます。

一般病院と専門病院では、薄毛治療の実績にも差があります。専門病院のなかでも特に、良好な治療実績を正しく公開しているところのほうが、安心して受けられるところだと思います。

もちろん、先述通り、薄毛治療は医療機関と比較的長い期間に渡るやり取りが必要となります。信頼できると感じられる雰囲気を持った医療機関で、気分良く通院できる医師やスタッフの対応というのも、医療機関選びのポイントといえます。